活用のポイント   - 目次 -

 オープンソースを上手に活用する事が、企業の競争力を高める1つの方法となっています。Compiere DistributionオープンソースERPであり、オープンソースの業務アプリケーションに含まれます。ここではCompiere Distributionの活用方法を考えるだけでなく、オープンソースの業務アプリケーションという広い視野に立った活用方法も考えていきたいと思います。オープンソースの業務アプリケーションの特徴を理解し活用できれば、導入企業にとって大きなアドバンテージになるはずです。

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 iDempiereはオープンソースのERPであり、オープンソースの業務アプリケーションに含まれます。オープンソース(OSS)業務アプリケーションと、他のアプリケーションを比較してその違いを理解しておくことは、上手に活用するためにもとても重要な事だと思いますので、ここではオープンソースの業務アプリケーションと、他のアプリケーションとの違いに焦点をあてて色々な観点から、その違いを考えたいと思います。

 

 iDempiereはERPとして非常に多くの機能を有していますが、無理にERPとして全ての機能を使用する必要はありません。OSSで無料という特性を生かして販売管理システムとして導入したり(請求書を発行し、債権の管理のみ行うのでもOK)、会計システムとして導入したり、自社で活用できる部分を利用するという方針でも良いのではないでしょうか。

 

 単純に既に実装されている標準機能で、有名商用ERPとOSSのERPを比較するのであれば、有名商用ERPの方が色々な機能が備わっている事でしょう。ただ、有名商用ERPの場合は使用していない機能に対しても多くの費用を支払っていると考える事もできます。OSSのERPは、自由にカスタマイズできる事が大きなメリット(特長)であり、足りない機能は自分達で開発する事が前提とも言えます。特にCompiere Distributionの場合は、カスタマイズが非常にしやすくなっているので、比較するのであれば、必要な機能は追加開発するという前提で、TCO(Total Cost Operation/Ownership)の観点で比較検討すべきです。

 

 Compiere Distributionだけではなく、他のオープンソースソフトウェアと連携する事で、コストを最小限に抑えたIT経営の推進が可能になります!!

 

 Compiere Distributionは、1企業で導入できるのはもちろん、グループ企業(複数企業)にも導入できるように設計されています。

 

 システム会社やITスキルの高い人によくあるケースなのですが、実装されている業務機能を理解しないで、システムの開発手法(カスタマイズの手法)だけを学ぼうとする人がいます。

 しかし開発手法だけ学ぶのはおススメしません。実装されている業務機能を知らないでカスタマイズの方法だけを学んでしまうと、既にある機能と同じような機能を実装してしまう無駄が発生し、全体的な開発工数が膨らんでしまう可能性があります。さらに悪いケースになるとiDempiereの開発標準に従わない開発(他のシステムの経験則での開発)が行われ、不用意なトラブルが発生してしまう事もあります。

 

 通常、商用ERPでは標準機能のソースコードを修正する事はできません。そのため、カスタマイズがパラメータ設定や、Add-Onプログラムの開発に限られます。しかしオープンソースなら、ソースコードが公開されているので、ソースコードレベルで自由にカスタマイズする事ができます。既存機能を上手に活用しつつ、足りない機能があったり、要件と機能にギャップがある場合には機能を追加開発してより自社の業務に適合した業務アプリケーションを作成する事ができます。

 

 同じオープンソースでもLinuxなどのOSやPostgreSQLなどのミドルウェアは、ソースコードを修正するような事は通常はありません。これらの分野のソフトは、オープンソースというよりも無料で使用できるという事の方が一般ユーザーにとっては意義が大きいことでしょう。しかし、業務アプリケーションは導入企業の要件に応じてカスタマイズが必要になってきます。ソースコードを自由に修正してカスタマイズができるというオープンソース本来のメリットは業務アプリケーションにこそ発揮されるのです。

 しかしその魅力の反面、カスタマイズが必要になるという事は、カスタマイズするための知識や経験が必要になるという事です。カスタマイズの方法を独学で習得する事もできますが、時間という貴重なコストを支払う事になります。

 そして商業ソフトウェアと違い、通常開発コミュニティーには、バグや不具合などに対して責任はありません。そのため、何らかのトラブルが発生した場合には、自己解決が求められる場合もあります。

 

 業務アプリケーションの場合、トラブルに迅速に対応できないと業務が滞ってしまい、大きな損失となりかねません。そのようなリスクを可能な限り抑えるために、困った時に頼れるサポート体制を予め構築しておく事も、オープンソースの業務アプリケーションを活用する上では大切な事になります。

 そして出来れば、サポート会社とは導入段階から一緒になって取り組むべきです。そうする事で標準機能の活用法やカスタマイズのノウハウを得る事ができ、不用意なトラブルを回避する事ができます。

 オープンソースの業務アプリケーションはライセンス費用等が無料であるため、システム会社に導入を依頼しても、コスト的には商用の業務アプリケーションと比較して安価な場合がほとんどです。